7月13日に「TGC MATSUYAMA 2024 by TOKYO GIRLS COLLECTION」が松山市と連携して開催され、ファッションショーとアーティストライブのほか、地元高校生によるBaseball-Dance、街頭でのパブリックビューイング、ABEMAの無料生中継と公式SNSでの配信を実施します。翌日7月14日には JAMCLAP MATSUYAMA feat.TGC MATS...
高校生とJR瀬高駅待合室の活用を通じたまちづくりを考えるワークショップを開催します。商工観光課が主催し、待合室の機能再編案や駅周辺公共空間の利活用、地域資源の発掘と観光振興の可能性を探る内容です。若年層の意見を反映させ、駅とまちの連携強化を図ることを目的とします。今後、日程・募集方法・具体的なワーク内容は別途公表します。
燕市はプレコンセプションケアセミナーを拡充し、今年度は中学生を対象に「食の大切さ」をテーマにセミナーを新設。高校生が赤ちゃんと触れ合い交流する機会を設け、将来のライフプランや日々の生活・健康への意識を育む。年代別の取り組みを通じて地域全体の健康志向を醸成する。問い合わせ先はこども政策部子育て応援課。
見附市内企業のみが参加する『みつけ就職ガイダンス』を、見附商工会と共催で開催します。対象は高校卒業予定者。企業担当者と高校生が直接顔を合わせ、市内企業の仕事や取り組みを理解してもらい、市内企業への就職を促進して人材不足を解消することを目的としています。今回が市内企業のみを対象としたガイダンスとしては平成以降初の取り組みで、今後は大学生等への展開も検討します。
ペアレント・トレーニングの事前講座を開催。7月26日午後1時から2時、対象は高校生以下の子どもを有する保護者。定員100名。令和6年度は就学前・就学後（小学校3年生まで）の保護者を対象に本講座を実施予定（定員10名ずつ）。
7月7日さくらホールで開催。社会を明るくする運動の一環として、中学・高校生が日頃感じる想いを弁論で発表。優秀者は8月の長崎県弁論大会へ出場予定。防犯・治安向上と地域の健全育成を目的とするイベント。
待機児童ゼロを6年連続達成した実績を踏まえ、保育人材の確保と民間保育施設の整備を促進する取り組みの一環として、6月16日に「富士市就職・進学応援フェア ふじで保育しませんか」をふじさんめっせで開催します。市内の保育園・幼稚園・認定こども園をはじめ、県内外の保育士・幼稚園教諭の養成課程を有する大学・短大・専門学校にも参加を呼びかけ、高校生を含む学生や潜在保育士へ就職・進学情報の提供を行います。...
高校生を対象に大学教員と町を歩きながら地域研究や進路情報を提供するイベントです。研究分野の紹介・職業観の形成・地域資源の発見・学校間交流の促進を目的とします。参加条件・集合場所・安全対策・事前学習資料・アンケート・連携校・今後の活動展開を案内します。
10月開催のねんりんピックで米子市は7種目を開催予定。競技種目・会場・日程・参加人数を一覧化し、7月には市庁舎内に100日前カウントダウンボードを設置。完成披露式典には米子工業高校生や園児の協力を得つつ、地域市民と協働した取り組みを推進。市民協働の取り組みとして保育園・幼稚園・高校等と連携し、ボランティアの募集を継続します。
高校生世代の自己肯定感を高め、将来の自己実現を支援するため居場所づくりの取組を区が推進します。学習・進路相談・就労支援を統合した居場所の提供、同世代の仲間づくりや地域連携イベントを通じ、自己効力感と社会参画意欲を高めます。家庭・学校・地域の連携を強化し、メンタルヘルスを含む総合的な支援資源の案内と相談窓口の整備を進め、青春期の不安や孤立の予防につなげます。
JR前橋駅近接のアクエル前橋内に、前橋の歴史を伝えるエンターテイメントミュージアム「ヒストリア前橋」を4月26日開館します。約30坪、2階に入口ガイダンスと11分の映像「4つの危機」を中心に、江戸時代の絹産業と前橋の歴史を解説するシアターを設置。プレオープンは4/16–22、開所式は4/23、正式開館は10–17時、火曜休館。入館料は一般500円、小中学生・65歳以上300円、未就学児無料、...
タスカルーサ市との姉妹都市青少年交流を6年ぶりに再開します。本市へは高校生19名と引率者2名の計21名が5月28日〜6月10日まで滞在。ホームステイや阿武松部屋訪問、谷津干潟自然観察センター、富士吉田青年の家での宿泊研修を通じ日本の生活・自然を体験します。市内高校生の受け入れと交流を深め、両市の友好を促進します。
関市の高校生が地域産業と伝統技術を学ぶ機会として、SEKI刃物の歴史と技術を分かりやすく解説したブックを作成。若者の参画を促し地域の理解を深める教材として活用されます。
神戸市は教育環境の維持・向上を目的に、令和6年度予算案で高校教育の財政支援を拡充します。市外・市内を問わず月額12,000円を超える通学費の半額を従来どおり助成する一方、市内の高校へ通う市民高校生には所得制限なしで全額を公費負担します。初年度は約12.3億円規模、通年で約20億円を見込み、9月開始を想定。多様な高校環境を守り、教育機会の公平性を高め、若年層の都市定着と人口流出抑制を狙います。
高校生向け新講座を実施、土曜塾の拡充と模擬試験の費用補助を拡大。高校入試に関する受験料の支援も併せて実施し、学力格差の是正と進学機会の確保を促進する。